組織生産性向上を推進するコンサルティング会社ージェイナインコンサルタンツ

“J9コンサルティング”の3つのコンサルティングスタンス

(1) 良質のコンサルティングサービス
 J9は、一年間で人事コンサルティングサービスを契約する社数の上限を決めています。それは、良質なコンサルティングサービスを実現するためには、1コンサルタントあたり、何社が限界かをこれまでのコンサルティングサービスで熟知しているからです。一度担当した企業に対しては、契約が終了するまで担当し、その企業の実情を深く理解しながらコンサルティングサービスを進めています。

(2)ローコストで、最大限の成果実現
多くの経営者、人事責任者は企業の継続的な成長・発展のためには、何よりも“人材育成が重要であること”、“組織生産性向上を実現する人事システムが必要であること”を強く認識しています。しかしながら、自社にそれを実現するだけの知識・スキル・時間を持つ人材がいないことや、外部のコンサルティング会社に対し高額なコンサルティング費用を払うだけの余力を持ち合わせてなく、後手になっているのが実情です。
もし、“コンサルティング導入時費用を抑えることができる”、“満足のいかないコンサルティングサービスの時に返金保証がある”コンサルティング会社があれば、人事改革は重要な経営テーマだけにすぐにでも着手したいといった言葉を多くの方から聞きました。
そこで、我々は、試験的に人事制度構築コンサルティング費用を無料で設定し、運用コンサルティングだけ費用が発生する新サービスを開発し、数社の経営者と新人事コンサルティングサービスを実施してきました。結果として、各社とも少しのきっかけで組織生産性が大幅に向上し、目標業績を実現することができました。

(3)スピードアップ
 多くの人事コンサルティング会社では、人事制度の見直しや制度設計に1年近くの時間をかけて実施します。中小企業はスピーディな経営を信条としているので、このスピードは遅すぎます。そこで、我々は制度見直しや制度設計を原則3ケ月以内に終了させて、現場運用により多くの時間を使うコンサルティングサービスを実施しています。中小企業に対するこれまでのコンサルティング経験から、複雑な制度設計よりも、現場の組織が適切に理解し実践的に活用できる仕組みこそが中小企業にとって重要だと認識しています。

管理職向けビジネススキル向上セミナー

管理職向けに、新たに3つのプログラムをご用意しました。
講義と実践を踏まえた充実した内容になっています。

◆組織力向上マネジメント技術取得トレーニング

(2010/08/19,8/27開催)詳細はこちら

◆課題設定力向上トレーニング

(2010/08/20開催)詳細はこちら

◆人材育成型人事表か技術向上トレーニング

(2010/08/26開催)詳細はこちら

最新人事セミナー

コストをかけずに自社にマッチする人事制度を構築/見直しする

◆中小企業向け人事制度構築/見直し無料コンサルティングセミナー

(2010/09/08開催)詳細はこちら

新商品
◆“組織•人材マッピングツール”活用紹介セミナー

(2,010/09/07)詳細はこちら

【セミナーについて】
*お申込み人数により、会場が変更となる場合がございますので、その旨ご了承くださいませ。
 尚、その際は開催前にお知らせします。
*受講証・請求書等はお申し込み後、別途お送りします。
*最少催行人数に達しない場合は開催中止となります。
*セミナーの内容によっては、同業他社様等からのお申し込みはご遠慮いただいております。
予めご了承ください。


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・「管理職コアスキル取得セミナー」を10月に開催(2010/10/02)

・新セミナー「目標管理力向上セミナー」•「賃金セミナー」を10月に開催

セミナー内容の詳細はオープンセミナーページをご覧ください。(2010/10/4)


①組織人材マッピングサービス
②無料人事制度構築サービス

尚、お問合せ・お申込みにつきましてはお問合せフォームでご連絡ください。

〜業績目標達成の土壌作り〜
 組織風土診断サービス

組織や制度の見直しへ取り組みをお考えの企業様向けです。詳細はこちら

特徴は以下のとおりです。
□診断にあたり、組織人材のアセスメントを実施し、組織人材の特徴・問題点を可視化します。
強い組織づくり、組織人材の生産性を高めることを最重要視します。

〜会社を退職金倒産から守る〜
 退職金制度診断サービス

◇退職金制度診断の具体的な内容は以下のとおりです。(貴社退職金制度の現状と問題点の全てが分かります)

・退職金規程・退職年金規程の問題点
・自己都合退職金の計算
・今後20年間にわたる定年退職金の計算(昇給額も反映)
・適格年金の分析、問題点の提示
・退職金制度改定方向性の提案

◇診断に必要な書類・データ
・退職金規程、退職年金規程、適格年金報告書(3期分)、社員データ(エクセル)